2007年08月30日
- エイケアが、「MailPublisher X」でレポーティング機能などバージョンアップ ~ 実作業に重要な機能の性能・操作性を向上 ~
エイケア・システムズ株式会社(本社:東京都港区、資本金:3億6,500万円、代表取締役:有田道生、以下エイケア)は、同社のメール配信パッケージサービス「MailPublisher X(メールパブリッシャーエックス)」において、機能面の強化と共に操作性の向上を図るバージョンアップを行ないました。
■ 『MailPublisher X』会員レポートの性能・操作性向上 ■
「MailPublisher X」では、企業のマーケティング活動に欠かせない、電子メールによる販促活動の効果測定に有効なレポーティング機能を強化いたしました。これまでも、レポーティングをより分かり易くするため、リアルタイムで「配信エラー、クリックカウント、HTML開封率、コンバージョン率」をグラフ化するなど、容易に視覚的に確認が可能な機能を装備し、ご活用いただいております。特に今回は、メールを受信する利用者毎の配信状態を把握する「会員レポート」機能を改善し、配信状態と統計情報を分けて表示するなど、操作性および表示スピードの向上を図りました。これにより企業は、メールが届いていないなどの問合せに対し、過去の配信履歴から配信記事ごとの情報を一覧で確認し、メール受信者個別の配信結果を即時に把握できるようになります。本機能は、企業内においてCRMを活用する企業、利用者登録の確認メール、クレジットカードの利用状況のお知らせなど、重要なメールを配信する企業にとって有効な顧客サービスの付加価値となります。表示スピードは1億8千万通のデータから、該当者のレポートを2秒で表示することが可能です。(弊社実績値)
■ 「定期配信機能」の拡張 ■
毎日、毎週など、あらかじめ設定したタイミングで自動的にメール送信する「定期配信」機能に、開始と終了の期間を設定する項目が追加されました。これまでは、定期的なメール配信の設定を行なうと、解除するまで、連続して配信することを前提としておりましたが、今後はあらかじめ開始日と終了日を設定しておくことにより、設定された期間の中で、毎日、毎週、毎月それぞれ指定の日と配信時間の設定が可能になり、複数のキャンペーンなどの運用が容易に行なえるようになります。
■ エイケアの「MailPublisher X(メールパブリッシャーエックス)」とは ■
自社開発の高機能エンジン「MEGAPOST」と、同じく自社開発のエラー解析モジュール 「BMA(バウンスメールアナライザ)」を組み合わせた、超高速・次世代ハイクオリティメール配信ソリューションです。アドビシステムズ社のFlexによる次世代インターフェース、様々な既存ソフトとの連携機能、S/MIME証明書付きメール配信や、送信者認証技術に対応したネットワーク構成などを合わせ持ち、「届くメール」の配信を実現しております。また、メール配信技術やこれまでの配信実績を元にコンサルティングなどのノウハウ提供も行なっており、企業のメールプロモーションにおいてのROIの向上を図る、付加価値の高いサービスを提供しております。■ 今後の予定 ■
エイケアでは今後も、定期的にバージョンアップを行い、機能強化やユーザの声を取り入れた操作性の向上に努めます。また市場の変化なども柔軟に取りいれた製品の開発、サービスのご提供なども順次行なってまいります。――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
【製品・サービスに関するお問合せ先】
エイケア・システムズ株式会社 営業部
フリーダイヤル:0120-60-9920 FAX: 03-5786-2651
Eメール: info@a-care.co.jp【報道関係お問合せ先】
マーケティング部 森田(もりた)、柳瀬(やなせ)
電話: 03-5786-2655 FAX: 03-5786-2651
Eメール: pr@a-care.co.jp (広報窓口)【会社概要】
会社名: エイケア・システムズ株式会社(英文名: A-Care Systems, Inc.)
本 社: 〒107-0061 東京都港区北青山1-3-6 SIビル青山 6F
資本金: 3億6千5百万円
代 表: 代表取締役 有田道生
URL: http://www.a-care.co.jp/
事業概要: メッセージングテクノロジを核とした、システムの導入コンサルティングからソフトウェア開発、システム運用までのトータルソリューションを提供。「MailPublisher」シリーズはASP、アプリケーションパッケージにて販売、700社の導入実績を誇る。2003年、業界に先駆けてプライバシーマークを取得。SPF、S/MIME電子署名付きメールの対応などセキュリティ強化に積極的に取り組み、2006年4月「ISO/IEC 27001:2005」の認証を取得。――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
■ 記載されている会社名、製品名は商標または登録商標です。以上















